①介護ができる在留資格の種類
②在留資格「介護」へキャリアアップするための手段
③介護福祉士国家試験合格を支援する教育プログラム
④インドネシア人材について
⑤インド人材について
無料
日本人の採用がうまく進まず外国人の方の採用に舵を切ることになったのですが、実は最初は否定的でした。言葉も通じないし、本当にできるのだろうか？という不安が大きかったです。
現地で面接をして印象的だったのは、日本人よりも積極的に自己アピールする子が多いということでした。慣れない異国で介護の仕事を志す彼ら彼女らの「覚悟」を強く感じました。 外国人相手でも丁寧に教えていけるように教育マニュアルを見直したことで、日本人の職員も業務に対する理解がさらに深まったのではないかと思います。 さらに外国人スタッフがインドネシア料理を振る舞ってくれて施設内の行事も華やかになるなど、外国人スタッフを受け入れることで人材不足解消だけではない良い影響があったのは発見でした。
testこれまでも多くの外国人介護士を受け入れてきた中で、人によりますが、日本語は伝わらないことの方が多かったです。
Zenkenを導入したのは、学習の持続性に重きをおいていること、受講生の学習の進捗状況を一目で把握できること、そして介護現場での経験のある講師の方に教えていただける点が決め手になりました。
研修内容は日本人職員にも共有し、日常業務においてもできるだけ触れる様にしています。相手に対して「きちんと伝える」ことを意識するようになったことで、日本人同士もコミュニケーションがスムーズになったと思います。
①介護ができる在留資格の種類
②在留資格「介護」へキャリアアップするための手段
③介護福祉士国家試験合格を支援する教育プログラム
④インドネシア人材について
⑤インド人材について
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世界で活躍するインド人材のキャリア支援を推進するインド政府系機関であるNSDC International Limited（以下NSDCI）と協働！
介護分野等における特定技能人材の受入れ強化と定着促進のため、2023年7月にNSDCIとMOUを締結。
NSDCIが設立した全寮制日本語研修センターで学んだ学生を、特定技能介護ビザで日本に派遣。
日本の介護現場で活躍するインド介護人材の育成から、日本の介護施設等への紹介、定着支援まで、雇用創出のための幅広い業務提携・協働を実現しています。
Zenken主催「インド人介護人材交流会」には衆議院議長 額賀福志郎氏も来訪。
額賀議長は衆議院議長としてインドを公式訪問し、Zenkenが協働するインド政府系機関「NSDC International」の研修センターを視察されるなど、両国の人的交流拡大に尽力されています。
今回の交流会でも、額賀議長からインド人材へ直接、温かい激励の言葉がかけられました。
同じ介護施設運営事業者として採用から受け入れ、教育、育成のリアルがわかるからこそ、現場で本当に必要な教育や体制づくりもサポート。
さらにZenkenは1975年から語学教育事業を始め、外国人の就職に特化した日本語学校の運営や、日本語企業研修など語学教育に特化。
登録支援機関であるため、特定技能外国人の日本語学習支援におけるノウハウも豊富。
介護や看護専門の学校を卒業した人材を対象として、丁寧な日本語教育と特定技能介護の試験対策を実践。 基本的な日本語の読み書きや発話表現ができるレベルまでサポートしています。 インドではNSDCIと、インドネシアでは学修堂（1987年から運営されている老舗の日本語塾）と業務提携を結び、即戦力を育成しています。
個別の動画レッスンとオンラインライブ授業をグループ単位で進行。仲間と共に目標を持って取り組める環境なので、挫折リスクも低減。
1975年から外国人の就職に特化した日本語学校の運営や、日本語企業研修などを実施。
登録支援機関であるため、ノウハウや知見が豊富です。
介護福祉⼠や介護の現場経験者など、介護に深く関わった経験のある日本語教師が担当。
だから現場で使える日本語が身につきます。
学習状況や授業の出席状況、授業での様子、定期テストの受験状況や成績(介護福祉士対策のみ)を定期的に報告。個人に合わせたサポートを実施。
受入れ先日本人スタッフのために、異文化理解をはじめ、普段使用する言葉を外国人にもわかるように簡単にした「やさしい日本語」を学ぶ研修も実施。介護の現場をより円滑に回すことができるほか、海外人材にとっても働きやすい環境を作ることができます。 紹介した海外人材が採用企業で定着・活躍するためのきめ細かな支援をご提供しています。
「やさしい日本語」を理解し、実践する事で、それぞれが持つ「当たり前」や「思い込み」から来る誤解・すれ違いを少なくする事ができると感じました。
国籍問わず、日本人でもそれぞれにとっての常識や当たり前の違いがある中で、「やさしい日本語」が普及すると誰にとってもやさしい環境になると思います。ぜひ実践していきたいです。
外国人介護職を育成するには日本人スタッフのどんな協力が必要か、分かりやすく学ぶことができました。やさしい日本語研修は何度受けても毎回刺激を受けます。介護現場で日本人スタッフが話す時、質問なのか、迷いなのか、愚痴なのかが分からないことが多々あります。聞きたいこと、伝えたいことを頭で整理した上で、やさしい日本語を使う訓練が必要だと思いました。
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厚生労働省の発表によると、
都道府県が推計した介護職員の必要数は
2026年度には約240万人。
2022年度と比べると需要がおよそ25万人
増加しています。
国の方針多様な人材確保と
外国人材受入整備が進められています。
多言語国家でもあり、
言語習得能力が高いインド人材。
若年層の割合が非常に高く、
海外志向が強い人材も豊富です。
さらに「看護師大国」でもあり、
看護の基礎知識や技術を有し、
介護分野で活躍できる人材も多数存在します。
そんなインドと日本において、
2021年に特定技能の協定が締結され、
2022年に特定技能試験が開始。
これからの日本の介護人材不足解消に
大きく寄与するとことが予測されています。
インドはこんな国
若い人材が非常に豊富であることが特徴。近年スタートした介護分野の特定技能外国人への期待が高まっています。
インド国内では約315万人※2が看護師として働いています。
海外で働くことを希望する人材も多く、64万人※3もの看護師が国外での就職を果たしています。
中国やミャンマー、ブータンなどと国境を接しており、東南アジアに近い文化を持つインド北東部の人材を中心に紹介。
日本での生活になじみやすいと注目されています。
※1出典：
日本貿易進行機構(ジェトロ)地域・分析レポート
※2出典：
経済産業省医療国際展開カントリーレポート
※3出典：
辻田祐子編『看護師の国際労働移動―フィリピンとインドの比較』調査研究報告書 アジア 経済研究所 2018 年
インドの方はは識字率が比較的高く、これが介護業務において必要なドキュメンテーションや指示の理解がスムーズです。また、インドは多様な文化が共存する国であるため、文化的な柔軟性を兼ね備えている人が少なくありません。異なるバックグラウンドを持つ高齢者とのコミュニケーションやケアにおいても重要になります。
来日してくれるインド人のサポート体制を整備することも大切です。健康面や生活面での支援、必要な場合は通訳の提供など、Zenkenさんならこれらのサポートも安心して任せられると思っています。
中長期的にコンスタントに採用を行うためインドの方を受け入れています。2018年より、6か国から総勢約30名の海外人材を受け入れてきました。 この度、初めての試みとして、Zenken様からご紹介いただいた看護大学を卒業し豊富な介護知識を有するインド人材を採用しました。インドは圧倒的な数の人材の宝庫です。また、介護分野における特定技能の二国間協定も近年結ばれ、今後の日本の介護人材不足解決にインド人材は大いに期待されています。Zenken様はインド政府系機関と提携関係にあり、協働でインドにおける介護人材を育成されているため、信頼できるパートナーとしてこれからもお付き合いしていきたいと考えております。
日本の介護施設との
親和性が高い志望者を選定
日本で就職希望
日本で働きたい動機、介護職に対する熱意、人柄、キャリア、資格取得への意欲、将来的なビジョンなど、日本の介護施設との親和性を確認。
ご紹介前に
日本語教育研修
住居手配や生活のフォローも
おまかせください
日本語・日本文化の
基礎をしっかり習得！
“日本で働く海外人材”のための
独自の語学習得プログラムで
「介護福祉士」資格取得をサポート
日本人スタッフも海外人材も
働きやすい環境へ
日本人スタッフ向け研修も実施し、
施設全体の円滑なコミュニケーション促進と、人材の定着・戦力化をサポート
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